定期保険や養老保険は一定期間しか死亡保障を得られませんが、終身保険は生涯にわたって死亡保障が受けられる点が最大の特長です。保険料の計算は、平均寿命よりもかなり先のある年齢（男性は105歳、女性は108歳）を満期とし、かつ貯蓄性をもつもののため10年や20年を区切りとする定期保険に比べて高くなります。ただし、定期保険のように更新をしなくてもいいので、保険料が年齢ごとに上がっていくということはありません。

生命保険の基本は死亡保障です。それにあたる商品は定期保険、養老保険、終身保険などがありますが、その中でも基本中の基本にあたるのが定期保険です。簡単にいえば「期間を定めた掛け捨て型の保険」ということです。「定期」という言葉は、銀行の「定期預金」や電車の「定 期券」のように、期間を「いつからいつまで」と限定していることを意味します。
その期間に何もなければ支払った保険料は戻らず、保険期間終了とともに契約も終わります。次セクションの養老保険のように、一定期間生存したから満期金があるわけでもなく、解約しても終身保険ほどの返戻金があるわけでもありません。

養老保険は、保険契約者が死亡したときだけでなく、生存していても満期を迎えれば死亡保険金と同額で満期金を受け取ることができる保険のことです。そこから、終身保険と生存保険が混在している保険ともいわれます。死亡保険金と満期保険金は、同じ金額になるように設定されています。

シニア保険の加入目的は、ケガや病気の保障もできることながら、先々のことを考えた葬儀費用に、というケースも少なくありません。「葬儀なんて縁起でもない！」と思われるかもしれませんが、保険はそもそもケガや病気といった「縁起でもない」ことを保障するものです。

生命保険会社は、会社の種類が相互会社と株式会社の2種類があります。

2007年3月、厚生労働省は「第20回生命表」を発表しました。

生命表とは、国税調査こよる日本人人口（確定敷）、人口動態統計の確定数（2005年死亡数、2005年乳児死亡数、2006年及び2005年出生数〉を基礎資料として、ある期間における死亡状況（年齢別死亡率）が今後変化しないと仮定したときに・各年齢の者が1年以内に死亡する確率や平均してあと何年生きられるかという期待値などを死亡率や平均余命などの指標（生命関数）によって表したものです。これは、「国民生命表」ともいわれています。

保険金社によっては「医療保険」という名で販売している場合もありますが、本来、医療保験というのはカテゴリの名称であり商品名ではありません。生命保険各社は医療保険に属する商品について、保障内容とともに商品名についても工夫を凝らしています。

数ある保険商品から、加入するに催するものの選び方を簡単に提案しましょう。
まず「第一次選考」として、保障部分は主契約の部分は短所を中心にチェック、特約は特長を中心に見るといいでしょう。

続く「第二次選考」では、保険料が折り合えるかどうかを中心に見ていきます。月払いや年払い、一時払いで「これ以上は出せない」という、今度は上限を決めて足切りしましょう。

そして「第三次選考」では、加入者自身の保険加入の動機の中でもっとも重要視したいものをひとつに絞り、それに叶うものを選ぶようにします。それで複数残れば、今度はこだわりをもうひとつふやし、それらを実現しているものを選ぶのです。

最近は、年金問題がしばしば政治課題になります。公的年金制度は、 現役の稼得収入の一部（保険料）を高齢者に移転する仕組みです。昨 今は高齢化社会といわれることから、主に若い世代では世代間扶養の仕組みを不安視したり、また社会保険庁についての芳しくない報道か ら不信感なども増大したりで、未納のままの人も増えているようです。

では、1990年頃に保険に加入した人は、近年の保険業界の再編や新商品登場などを、他人事として全く素通りでいいのかというと、それもまた「もったいない」可能性があります。保険加入状態の適合性を見直すことが重要です。

損害保険会社が生命保険会社の子会社を設立し、さらに自らも第三分野の医療保険を販売するに至ったことで、商品のバリエーションという点では、区別をつけるのが難しいほど増えてきました。