保険商品の選び方：保障の下限で消去する

保障の下限で消去する

数ある保険商品から、加入するに催するものの選び方を簡単に提案しましょう。
まず「第一次選考」として、保障部分は主契約の部分は短所を中心にチェック、特約は特長を中心に見るといいでしょう。

つまり、各保障については、ご自身の現在の生活環境や立場から「これ以下では困る」「この保障がなければ困る」という下限をあらかじめ決めておき、下限を下回る保障があればその商品はその時点で足切りしていくのです。保険会社のパンフレットは「特長」しか書かないため、保障は「こんなに高い」と高額の部分のみを強調しています。

しかし、いくら保険会社がいうところの高い保障部分があっても、加入者にとって下限を下回る保障部分があれば、その保険は加入者にとって本当に役に立つ保険にはならないでしょう。

一方、その保険のカテゴリでは独自の保障の場合、それがご自身にとって必要と思えるものなら率直に評価してもよいでしょう。もし、そうでない場合には、主契約が同じような他社の競合商品にプライオリティを与えた方がいいかもしれません。なぜなら、その特約も保険料のうちですから、不要なものに保険料を支払うことになるからです。

死亡・高度障害: 死亡というと、その人にとってはそれですべて終わりと思ってしまうかもしれませんが、保険の世界はそこから先を考えなければなりません。　自分が亡くなったら、もしくは生涯仕事ができない身体になっとしたら、残された人はどうやって生活していくのか。借家なら住居はどうするのか（今までのように家賃を払えるのか）。持ち家ならローンはどうなるのか。子どもはあと何年で自立できるのか。配偶者は職場復帰するとして、軌道に乗るまでの生活費はどれぐらいかかるのか。

それらを家族ときちんと話し合い、それを実現する前提で必要なお金を計算し、死亡保障としなければなりません。「高ければ高い方がいい」などという宝くじの当たりを待つような漠然とした気分ではなく、「いくら以下では不十分である」というだいたいの額を冷徹に設定しておくことです。
入院: 各商品とも、1回の入院保障限度日数が60日、120日、180日の場合がほとんどであり、通算の入院日数も定められています。通算日数を使い切るケースはあまりありませんが、1入院の日数はどのぐらいが必要か、自分の基準を定めておいた方がいいでしょう。通常の病気やケガなら60日でも多いぐらいかもしれませんが、入院による抗がん剤治療は60日では足りないと思った方がいいでしょう。がん保険は入院保障無制限ですが、一般の医療保険はそうではありません。

がん保険に加入せず、医療保険ですべての疾病をカバーするのなら、この点は慎重に選ばなければなりません。
また、入院保障の開始は、商品によって1日日からであったり2日目からであったり5日目からであったりします。免責期間が少なければ少ないほど保険料が高くなるので、加入者にとって必ずしも1日目から受け取れる保険がいいわけではありません。ただし、保険会社もニーズのないものを販売しているわけではなく、立場や事情によってそれが必要な人もいます。

たとえば、自営業の人は健康保険で傷病手当のあるサラリーマンと違い、入院することで収入を失う可能性があります。所得補償保険に加入しないなら、入院保障額はその分を可能な限り上乗せして考えなければなりません。その場合、保障額もさることながら、入院保障が1日目からあるものを選んだ方がより保障としては有効になります。